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古くなった掃除機を買い替えるとき、多くの人が最初に手を止めるのが「これも家電リサイクル券が要るのだろうか」という疑問です。以前にエアコンや冷蔵庫を処分した経験がある人ほど、家電を捨てる＝リサイクル料金を払う、という手順が体に残っています。
結論を先に書くと、掃除機はその手続きの対象外です。家電リサイクル法が対象としているのは4つの品目だけで、掃除機はそこに入っていません。そのため家電リサイクル券もリサイクル料金も発生しません。代わりに決めることは、自分の市区町村でどの区分に出すのかと、コードレス機ならバッテリーをどう扱うのかの2点です。
この記事では、経済産業省・環境省が公開している家電リサイクル法と小型家電リサイクル法のページ、政府広報オンラインと独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）のリチウムイオン電池に関する情報、名古屋市・大阪市・神戸市・横浜市・柏市が公表しているごみの出し方を当メディア編集部が調査し、対象品目の線引きから電池の扱い、4つの出し先までを順に整理しました（2026年8月時点）。
【一言でいうと】掃除機は家電リサイクル法の対象4品目ではなく、リサイクル料金はかからない
家電リサイクル法の対象は、経済産業省の家電リサイクル法（特定家庭用機器再商品化法）のページで、エアコン、テレビ（ブラウン管、液晶式、有機EL式、プラズマ式）、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機と示されています。掃除機はこの中にありません。
つまり掃除機を手放すときは、リサイクル券を買う手続きそのものが存在しません。決めるのは「どこに出すか」だけで、選択肢はおおむね4つに整理できます。まずは全体像を早見表で確認してください。
| 出し先 | 向いている状況 | 費用の考え方 |
|---|---|---|
| 自治体の粗大ごみ・不燃ごみ | 確実に手放したい／サイズが大きい | 市が定めた処理手数料（区分により額が違う） |
| 小型家電リサイクルの回収ボックス | ハンディ型など小さい機種／持ち込める | 投入できれば無料の自治体が多い |
| 販売店の引き取り | 買い替えと同時に手放したい | 店ごとに定めた回収料金（要事前確認） |
| 売る・譲る | まだ動く／購入から年数が浅い | 査定次第。値がつかないこともある |
※4つの出し先はいずれも自治体・事業者によって条件が異なります。金額と可否は必ずお住まいの市区町村と各店舗の最新の案内でご確認ください（2026年8月時点）。
家電リサイクル法の対象品目は4つ｜掃除機が入らない理由
そもそも家電リサイクル法とは何を決めた法律なのか。環境省の家電リサイクル法の概要では、対象として「家庭用エアコン」「テレビ（ブラウン管式・液晶式・有機EL式（電源として一次電池又は蓄電池を使用しないものに限り、建築物に組み込むことができるように設計したものを除く。）・プラズマ式）」「電気冷蔵庫・電気冷凍庫」「電気洗濯機・衣類乾燥機」の4つが挙げられています。
同じページでは、小売業者に引取りが、製造業者等に再商品化等（リサイクル）が義務づけられ、消費者は家電4品目を廃棄する際に収集運搬料金とリサイクル料金を支払う、という役割分担が定められていると説明されています。この仕組みが動くのは4品目に限られるため、掃除機には最初から料金を払う相手がいないことになります。
家電リサイクル券とリサイクル料金が必要なのはどの家電か
家電リサイクル券が登場するのは、上記の4品目を廃棄するときだけです。テレビの範囲は少しずつ広がっており、経済産業省のページには「特定家庭用機器再商品化法施行令の一部を改正する政令」（有機ELテレビの対象追加）が令和5年12月22日に閣議決定された旨が掲載されています。古い解説記事ではテレビの範囲が狭く書かれていることがあるので、確認するなら一次情報のページが確実です。
4品目そのものの出し方は、この記事の範囲を超えるので別記事にまとめています。エアコンや冷蔵庫を掃除機と一緒に処分する予定がある人は、そちらを先に見てから日程を組むと二度手間になりません。
掃除機が入るのは「小型家電リサイクル法」のほう
では掃除機はどの制度に属するのか。環境省の小型家電リサイクル法〜法律の概要・関係法令〜によると、正式名称は「使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律」で、平成25年度4月1日に施行されています。
対象品目は政令で定められており、環境省中部地方環境事務所の対象品目のページでは政令28品目として一覧が示されています。掃除機は19番目の「電気アイロン、電気掃除機その他の衣料用又は衛生用の電気機械器具」に含まれます。同じページには、テレビやエアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機といった家電4品目はこれまでと同様に家電リサイクル法の対象になる、という切り分けの説明もあります。
掃除機は「リサイクルしない家電」ではなく、「別の法律でリサイクルされる家電」だと理解すると、この先の出し先の選び方が分かりやすくなります。
コードレス・スティック型は先にバッテリーの扱いを決める
本体をどこに出すかより先に決めたいのが、内蔵されているリチウムイオン電池の扱いです。政府広報オンラインのリチウムイオン電池、誤った捨て方で火災に！によると、リチウムイオン電池の混ざった一般ごみから出火し消防隊等によって消火されたケースは、令和4年度が4,260件だったのに対し令和5年度は8,543件と倍増しています（資料：環境省「一般廃棄物処理実態調査（令和5年度実績）」から政府広報室作成）。
同じ記事では、火災事故等を原因品目別に見るとモバイルバッテリーが最も多く、次いで加熱式たばこ、コードレス掃除機の順になっていると書かれています。掃除機は、この問題で3番目に名前が挙がる製品です。さらに、環境省が令和6年度に実施した調査では、最も火災事故等が発生している分別区分は「不燃ごみ」で全体の72％だったとされています。金属だから不燃ごみ、という感覚が通用しない理由がここにあります。
破砕の現場で何が起きるかは、独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）の電池・バッテリー「4.ごみ処理施設での発火」にも示されています。誤った捨て方をすると、ごみ処理施設での破砕処理でつぶされて発火し、火災に至るおそれがあるとして、住んでいる自治体の指示に従って正しく捨てるよう呼びかけられています。
実際の事故も公表されています。柏市のリチウムイオン電池(充電して使う電池)の分別に注意！のページには、令和8年6月19日午前9時5分頃、不燃ごみの収集中に収集車内でコードレス掃除機のバッテリーが原因とみられる火災が発生した（けが人などの被害はなし）と記録されています。
電池を取り外せる機種｜端子を絶縁してリサイクルボックスへ
取扱説明書に電池パックの外し方が載っている機種は、本体と電池を分けます。柏市の同じページでは、リチウムイオン電池を製品本体から取り出せる例としてコードレス掃除機・ロボット掃除機が挙げられ、旧柏地域では電池は有害ごみで排出し、製品本体は不燃ごみまたは小型家電として排出すると案内されています。
取り外した電池をどこへ持ち込むかは、制度が決まっています。経済産業省の小型二次電池のリサイクル（資源有効利用促進法）によると、資源有効利用促進法により小型二次電池の製造事業者等に自主回収と再資源化が義務づけられており、回収・リサイクルの対象となる製品の一覧には「電気掃除機」が明記されています。同じページには、一般社団法人JBRCが不要になった小型二次電池を回収していること、そして「※JBRCでは、小型二次電池使用製品は回収していません」という注記もあります。ボックスに入れるのは取り外した電池であって、掃除機本体ではないという点は取り違えやすいので注意してください。
回収してもらえる電池の条件は、一般社団法人JBRCの廃棄方法（回収対象／対象外説明）に整理されています。対象はニカド電池（Ni-Cd）、ニッケル水素電池（Ni-MH）、リチウムイオン電池（Li-ion）の3種類で、破損・水濡れ・膨張などの異常がある電池は対象外です。持ち込むときはプラス極とマイナス極を絶縁テープで絶縁するよう求められています。
横浜市の広報記事２月号 危険なごみの捨て方していませんかでも、リチウムイオンバッテリーはメーカー等に自主回収・リサイクルが義務づけられているため横浜市では収集を行っておらず、端子部にセロハンテープなどをとめて絶縁し、家電量販店やホームセンターなどに設置された「小型充電式電池リサイクルボックス」に入れてほしい、黄色い缶が目印で区役所や収集事務所にも設置している、と説明されています。
電池を取り外せない機種｜無理に分解しない
ここが最も間違えやすいところです。政府広報オンラインの記事には、電池が内蔵されている製品について「無理に電池を取り外すのは危険です。分解せず、そのまま処分してください」と明記されています。工具でこじ開ける、外装を割る、といった作業は避けてください。
横浜市の広報記事では、リチウムイオンバッテリーを取り外せない小型家電の具体例としてコードレス掃除機、ロボット掃除機、電動工具、電気シェーバーが挙げられています。同市では、こうした小型家電を集積場所に出す場合は生ごみ等とは別の袋に入れて燃やすごみの日に出すよう案内しており、別の袋に入っていれば収集する作業員が判別でき、収集車の荷箱には入れず側面にある収納ボックスに入れて運搬できるという理由まで説明されています。「別の袋に分ける」という一手間が、そのまま収集現場の火災対策になっているということです。
柏市では、本体から取り出せない場合について、できる限りリチウムイオン電池以外の付属品を取り除いたうえで、取り外しが困難な旨の張り紙をして有害ごみの日に出すよう案内されています（旧柏地域の場合）。呼び方も出す日も市によって違うので、自分の自治体のページで「リチウムイオン電池」を探すのが近道です。
出し先①自治体の粗大ごみ・不燃ごみ｜手数料は市によって違う
いちばん確実なのが自治体に出す方法です。ただし同じ掃除機でも、区分（粗大ごみか不燃ごみか）も金額も市によって異なります。当メディア編集部が4つの市の公表資料を調べた結果が下の表です。
| 自治体 | 掲載されている品目名と区分 | 手数料（公表額） | 出典（2026年8月時点） |
|---|---|---|---|
| 名古屋市 | 電気掃除機／粗大ごみ | 250円（令和8年9月収集分まで。令和8年10月収集分からの改定後も掃除機は250円） | 粗大ごみ処理手数料の例 |
| 大阪市 | 掃除機／粗大ごみ | 200円（処理手数料は1点につき200円・400円・700円・1,000円の4区分） | 粗大ごみ処理手数料一覧表 |
| 神戸市 | 充電式掃除機、コードレスクリーナー（指定袋に入り、5kg以下）／燃えないごみ（小型家電リサイクルボックス） | ページに手数料の記載なし | 神戸市FAQ No.2563 |
| 横浜市 | 一番長い辺が50cmを超えるもの／粗大ごみ | ページに手数料の記載なし（サイズで区分が変わる） | 広報よこはまPlus 2月号 |
※金額は執筆時点で各社・各機関が公開している内容です。税表記は出典の記載に準じます。
※各市が公表している金額をそのまま記載しています（消費税の内外の表記は各市の公表どおり）。手数料は改定されることがあり、収集日によって適用額が変わる場合があります。
名古屋市の粗大ごみ処理手数料の例では、250円の区分に換気扇・照明器具・炊飯器・扇風機などと並んで電気掃除機が挙げられています。同じページには、収集日が令和8年10月1日（木曜日）以降となる粗大ごみについて処理手数料の改定を行うという告知もあり、改定後の一覧でも掃除機は250円と示されています。
大阪市の粗大ごみ処理手数料一覧表では、掃除機は200円です。同ページでは処理手数料が1点につき200円、400円、700円、1,000円の4区分であることと、粗大ごみの収集は事前の申込みが必要で、インターネット、チャットボット、電話、ファックス、はがきで申し込めることが案内されています。
申し込みと支払いの流れは市ごとに違う
粗大ごみとして出す場合、多くの市では「事前申し込み→手数料の納付→指定日に指定場所へ」という流れになります。納付の方法は、シールや処理券を店で買う方式と、インターネット申し込み時にキャッシュレス決済ができる方式があり、市によって違います。申し込みの時点で案内される受付番号や収集日は、必ず控えておいてください。
神戸市の充電式掃除機、コードレスクリーナー（指定袋に入り、5kg以下）は何ごみで捨てればいいですか？というFAQでは、答えは「燃えないごみ（小型家電リサイクルボックス）」とされ、リサイクルボックスの利用が難しい場合は地域で決められたクリーンステーションに燃えないごみで出す、燃えないごみの日は月2回の決められた曜日の朝5:00〜8:00までと案内されています。同じ掃除機でも、市が違えばここまで扱いが変わります。
出し先②小型家電リサイクルの回収ボックス｜投入口に入るかで決まる
小型家電リサイクル法にもとづく回収ボックスは、区役所・市役所・公共施設・家電量販店などに置かれています。掃除機はこの法律の対象品目なので、ボックスの投入口に入る大きさであれば持ち込めます。
ただし投入口には制限があります。横浜市の広報記事では、バッテリーを外した小型家電の本体は燃やすごみとして出すこと、30cm×15cm未満の小型家電は区役所等に設置されたピンクのボックスに出すと横浜市で希少金属をリサイクルすること、一番長い辺が50cmを超えるものは粗大ごみになることが説明されています。スティック型やキャニスター型の掃除機は、この投入口を通らないことがほとんどです。ハンディ型や、パイプを外して小さくできる機種であれば入る可能性があります。
神戸市のように、火災を避ける観点から充電式掃除機をボックスに持ち込むよう推奨している自治体もあります。設置場所と受付時間は施設によって違うので、出かける前にボックスの一覧ページで確認しておくと空振りを防げます。
掃除機と一緒に片づけたくなる家電も、同じ小型家電の仲間です。空気清浄機や扇風機は品目ごとに扱いが変わるため、それぞれの記事で確認してください。
出し先③販売店の引き取り｜買い替えのついでに出せるか
新しい掃除機を家電量販店で買うなら、その場で古い機種を引き取ってもらえないかを聞くのが手数の少ない方法です。ただし小型家電の引き取りは、家電4品目のような法定の仕組みではなく各社が独自に運営しているサービスなので、条件は店によって違います。
たとえばヤマダデンキはご不要の「小型家電回収サービス」を案内しており、そのページには小型家電リサイクル法の対象品に限ること、当社指定ダンボールのサイズは長さ590mm×幅490mm×深さ470mmであること、料金は店頭お持込の際の料金であること、灯油を使用した石油ファンヒーター・石油ストーブなどは対象外であること、沖縄県の店舗では受付をしていないことが記載されています。
掃除機が対象になるか、いくらかかるか、宅配で送れるかは、店舗と時期によって変わります。金額をここで断定することはできないので、購入予定の店の案内ページか売場で直接確認してください。持ち込む前に電池を外しておくべきかどうかも、あわせて聞いておくと当日に慌てません。
出し先④売る・譲る｜古物商許可の確認方法
まだ問題なく動く掃除機なら、売る・譲るという選択肢もあります。一般に、購入からの年数が浅い、付属ノズルや充電スタンドがそろっている、外装のキズや汚れが少ない、といった条件がそろうほど買取に向きます。逆に、吸引力が落ちている、電池の持ちが悪い、付属品が欠けている場合は値がつかないこともあります。金額は機種と状態、その時期の相場で大きく変わるため、査定を受けてみないと分かりません。
買取を依頼するときに見ておきたいのが、事業者が古物営業法上の許可を受けているかどうかです。警視庁の古物営業法の一部改正について（令和6年4月1日施行）によると、古物商又は古物市場主は、除外規定に該当する場合を除き、その管理するウェブサイト上に氏名又は名称、許可をした公安委員会の名称及び許可証の番号を掲載しなければならないとされています。
同じページでは、常時使用する従業員の数が5人以下である場合や、当該事業者が管理するウェブサイトを有していない場合は除外規定にあたること、一方でインターネット取引を用いる古物商は「特定古物商」として除外規定にかかわらず掲載義務があることが説明されています。ネットで買取を申し込むなら、サイトのどこかに公安委員会の名称と許可証の番号が明瞭に載っているかを見るのが、いちばん手早い確認方法です。個々の事業者に許可があるかどうかは、この表示と、必要なら都道府県警の窓口で確かめてください。
まとめて頼むときに確認すること｜不用品回収の許可
引っ越しや実家の片付けで、掃除機だけでなく家具や家電をまとめて引き取ってほしい場面もあります。このとき依頼先に必要な許可は、買取のそれとは別物です。
環境省の廃棄物の処分に「無許可」の回収業者を利用しないでください！には、ご家庭の廃棄物を回収するには市区町村の「一般廃棄物処理業許可」や委託が必要であり、「産業廃棄物処理業の許可」や「古物商の許可」では回収できないと明記されています。同じページでは、産業廃棄物処理業許可は工場や企業の廃棄物を処理するための許可、古物商の許可は中古品等の売買を行うための許可である、という区別も説明されています。
無許可の業者の手口として、町中を大音量で巡回する、空き地で回収する、チラシを配布する、インターネットで広告する、といった例が挙げられ、高額な処理料金を請求された事例があること、回収後に不法投棄された事例が報告されていること、不適正な管理による火災が発生していることも記されています。「無料」をうたう回収でも、家庭のごみを運ぶ資格があるかどうかは別の話だと考えてください。依頼先を選ぶ具体的な手順は別記事にまとめています。
掃除機と家電リサイクルのよくある質問（FAQ）
※本記事の内容は、経済産業省・環境省・政府広報オンライン・独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）・警視庁の公開情報、名古屋市・大阪市・神戸市・横浜市・柏市が公表しているごみの出し方、一般社団法人JBRCおよびヤマダデンキが公開している案内（いずれも2026年8月時点）をもとに当メディア編集部が整理したものです。ごみの区分・手数料・受付方法は市区町村ごとに異なり、改定されることがあります。回収サービスの対象品目や料金も店舗・時期によって変わります。最終的な条件は、お住まいの市区町村と各事業者の最新の案内でご確認ください。
まとめ
掃除機は家電リサイクル法の対象4品目（エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機）に入らないため、家電リサイクル券もリサイクル料金も必要ありません。掃除機が属するのは小型家電リサイクル法のほうで、政令28品目の「電気アイロン、電気掃除機その他の衣料用又は衛生用の電気機械器具」に含まれます。
出し先は、自治体の粗大ごみ・不燃ごみ、小型家電リサイクルの回収ボックス、販売店の引き取り、売る・譲るの4つ。手数料は名古屋市が250円、大阪市が200円というように市ごとに違い、神戸市のように燃えないごみとして扱う市もあります。まずは自分の自治体のページで品目名を検索してください。
コードレス機を手放すときは、本体より先に電池です。取り外せるなら端子を絶縁して小型充電式電池リサイクルボックスへ、取り外せないなら分解せず、自治体が指定する出し方に従います。掃除機は収集車やごみ処理施設の火災で3番目に多く名前が挙がる製品なので、この一手間が現場を守ります。ほかの家電もまとめて処分するなら、依頼先の許可を確かめたうえで進めましょう。