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電子レンジを新しいものに買い替えるとき、「古い電子レンジは、買った量販店で引き取ってもらえるのかな？」と迷っていませんか。テレビや冷蔵庫は買い替え時に引き取ってもらえるイメージがあるぶん、電子レンジも同じだと思って店員さんに聞いたら「対象外です」と言われて戸惑った、という方は少なくありません。かといって、そのまま普通ごみに出していいのかも分かりづらいものです。
この記事では、電子レンジの処分方法を「①自治体で処分する」「②家電量販店の小型家電回収を利用する」「③売る・譲る」「④不用品回収業者に頼む」の4つに整理し、世田谷区・横浜市・大阪市など自治体の公式ルールや、大手家電量販店の引き取りの仕組みをもとに、費用の目安や注意点まで分かりやすく解説します。「買い替え時に引き取ってもらえるのか」という疑問にも正面からお答えするので、自分に合った処分方法が選べるようになります。
電子レンジの処分方法4つの比較早見表
電子レンジの処分方法は大きく分けて4つあります。まずは全体像を早見表で確認しましょう。急いでいるか、まだ使えるか、他にも捨てたい家電があるかに合わせて選んでください。
| 処分方法 | 費用の目安 | 手間 | 向いている人 |
|---|---|---|---|
| ①自治体で処分する | 無料〜900円程度 | 申込・持込などが必要 | 費用を抑えて処分したい人 |
| ②家電量販店の小型家電回収 | 550〜1,100円程度＋出張費 | 持込または宅配・回収依頼 | 買い替え・店舗で処分したい人 |
| ③売る・譲る | 0円〜（値がつけばプラス） | 出品・査定の手間 | 製造年数が浅く状態の良い人 |
| ④不用品回収業者に頼む | 数千円〜 | 依頼するだけ | 急ぎ・大量・他の家電もある人 |
ポイントは、電子レンジは家電リサイクル法の対象外なので、買い替え時に配送のついでで引き取ってもらえる家電ではないという点です。次の章で「電子レンジは何ゴミなのか」「家電リサイクル法の対象になるのか」から見ていきましょう。
【一言でいうと】電子レンジは何ゴミ？家電リサイクル法の対象になる？
結論からいうと、電子レンジはテレビ・冷蔵庫・洗濯機・エアコンのような「家電リサイクル法」の対象4品目には含まれず、リサイクル料金は不要です。そのぶん、多くの自治体では粗大ごみ（自治体によっては不燃ごみや小型家電）として処分できます。
ただし電子レンジは、鉄やアルミ、金・銀・銅などの有用な金属を含むため、2013年に始まった「小型家電リサイクル法」の対象品目でもあります。この法律にもとづき、自治体や家電量販店では回収ボックスや宅配回収などの仕組みが整えられています。何ゴミになるかは自治体によって異なり、多くは粗大ごみですが、代表的な自治体の扱いを見てみましょう。
| 自治体（例） | 電子レンジの区分 | 手数料の目安 |
|---|---|---|
| 世田谷区 | 粗大ごみ | 900円（持込は450円） |
| 横浜市 | 粗大ごみ（30cm×15cm以内なら小型家電回収ボックス可） | 500円（回収ボックスは無料） |
| 大阪市 | 粗大ごみ | 400円（持込は10kgごと90円） |
このように、電子レンジは多くの自治体で粗大ごみですが、手数料は自治体で異なり、小型なら無料の回収ボックスを使える場合もあります。同じ電子レンジでも扱いが変わるため、まずはお住まいの自治体で分別区分と手数料を確認しましょう。
※分別区分・手数料は執筆時点の各自治体公式サイトの情報です。地域により異なるため、必ずお住まいの自治体で最新ルールをご確認ください。
方法①自治体で処分する（粗大ごみ・不燃ごみ・小型家電回収ボックス）
もっとも費用を抑えやすいのが、自治体のごみとして処分する方法です。電子レンジは多くの自治体で粗大ごみですが、サイズが小さいものは小型家電回収ボックスで無料回収してもらえる場合もあります。次の手順で自分の電子レンジの出し方を確認しましょう。
1サイズと自治体の分別区分を確認する
まずは電子レンジの大きさを測り、自治体のごみ分別辞典（品目検索）で「電子レンジ」を調べます。多くの自治体では粗大ごみですが、一辺の長さの基準（おおむね30cmなど）は自治体で異なります。
2小型なら小型家電回収ボックスも検討する
横浜市では、30cm×15cm以内に収まる小型のものは、区役所などに設置された小型家電回収ボックスに無料で出せます（出典：横浜市公式サイト）。お住まいの自治体にも同様のボックスがないか確認しましょう。
3粗大ごみは申し込んで手数料を払う
粗大ごみの場合は、粗大ごみ受付センターに申し込み、有料の処理券を購入して収集日に出します。手数料は世田谷区900円（持込は450円）、横浜市500円、大阪市400円（持込は10kgごと90円）など自治体で異なり、いずれも執筆時点の情報です（出典：世田谷区・横浜市・大阪市公式サイト）。自分で処理施設へ持ち込むと、戸別収集より安くなる自治体が多くあります。
まとめると、電子レンジは多くの自治体で数百円程度の粗大ごみとして処分でき、小型なら回収ボックスで無料になる場合もあります。ただし出せるサイズや手数料は自治体ごとに違うため、自己判断で出さず、まずは自治体の品目検索や受付で確認するのが確実です。
方法②家電量販店の小型家電回収を利用する（買い替え・店舗で処分）
「買い替えるついでにお店で引き取ってほしい」という方は多いですが、ここが電子レンジのつまずきやすいポイントです。電子レンジは家電リサイクル法の対象4品目ではないため、テレビや冷蔵庫のように「配送時に古い家電を引き取る買い替え下取り」の対象外としている店が多いのが実情です。
そのかわり、ノジマ・コジマ・ヨドバシカメラ・エディオン・ジョーシン・ビックカメラ・ケーズデンキ・ヤマダ電機といった大手家電量販店の多くは、小型家電リサイクル法にもとづく回収サービスを用意しています。店頭の回収カウンター・回収ボックスに持ち込む方法や、宅配回収チケットを購入して自宅から送る方法などがあり、料金や条件は各社で異なります。
たとえばヨドバシカメラは、リネットジャパンと連携した宅配回収を案内しており、スチーム機能などのない小型の電子レンジであれば550〜1,100円程度が目安とされています。回収のみで訪問してもらう場合は別途出張費（2,200円）が必要ですが、新しい商品の配送と同時に回収してもらえば出張費はかからないとされています（出典：ヨドバシカメラ公式サイト）。
ケーズデンキも、リサイクル料金と収集運搬料に加えて出張費（3,300円〜）がかかる有料回収のほか、店頭でリネットジャパンの小型家電回収券を購入して宅配便で送る方法を案内しています（出典：ケーズデンキ公式サイト）。電子レンジは「買い替えなら無料で引き取り」とは限らないため、購入予定の店の小型家電回収の料金・条件を、事前に公式サイトや店頭で確認しておくと安心です。
方法③売る・譲る（まだ使えるなら）
まだ問題なく使える電子レンジなら、捨てずに買取や譲渡でお金に換えられる可能性があります。処分費用がかかるどころかプラスになることもあるので、比較的新しい電子レンジは一度査定を検討する価値があります。
一般に、買取が期待できるのは「製造からおおむね5年以内」「オーブンレンジやスチーム機能付きなど人気の機種」「ターンテーブルなどの付属品がそろっている」「動作に問題がなく、庫内がきれい」といった条件を満たすものです。逆に、製造から年数が経ったもの、庫内の汚れやサビが目立つもの、加熱ムラなど不具合があるものは、買取が難しい傾向があります。
売り先としては、リサイクルショップや家電の買取専門業者、フリマアプリ・ネットオークションなどがあります。フリマアプリでは状態の良いオーブンレンジが取引される例も見られますが、金額は年式・メーカー・状態で大きく変わるため、あくまで目安です。買取業者を利用する際は、古物商許可を持つ正規の業者かを確認しましょう。フリマで売れた場合は、電子レンジは重さがあり割れ物ではないものの、梱包・発送の手間がかかる点も踏まえて検討してください。
方法④不用品回収業者にまとめて頼む（急ぎ・大量・他の家電も）
引越しや大掃除で電子レンジ以外にも捨てたい家電や家具がある、すぐに片付けたい——そんなときに便利なのが不用品回収業者への依頼です。運び出しから処分まで任せられ、都合の良い日時に自宅まで来てもらえます。ただし、電子レンジ1台だけを回収してもらうと出張費などで割高になりやすいため、炊飯器や扇風機など他の不用品とまとめて依頼するのが料金を抑えるコツです。
業者選びには注意が必要です。不用品回収を適正に行うには「一般廃棄物収集運搬業許可」（または市町村の委託・提携）が必要で、この確認が取れない無許可業者は、不法投棄や高額請求などのトラブルの原因になります。「無料で引き取ります」と巡回してくるトラックや、極端に安い業者には特に注意し、依頼前に必ず許可の有無を確認しましょう。複数社を比較できる一括見積もりサービスを使うと、料金や対応エリアを見比べやすく、相場からかけ離れた業者を避けやすくなります。
一括見積もりサービスの利用者については、Web上では「他の家電とまとめて運び出してもらえて楽だった」という声が見られます。一方で「単品だと割高に感じた」という指摘もあり、複数の不用品をまとめて見積もりを取ると納得しやすいでしょう。
電子レンジを捨てるときの注意点
電子レンジを処分するときは、次のポイントを確認しておくとスムーズです。特に付属品の分別と、劣化した電子レンジの扱いには気をつけましょう。
横浜市では、ガラス製のターンテーブルは電子レンジ本体とは分けて燃えないごみに出すよう案内されています（出典：横浜市公式サイト）。付属品の分別ルールは自治体で異なるため、粗大ごみや不燃ごみに出す前に確認しておくと、収集時のトラブルを防げます。
また、電子レンジは炊飯器やトースターなどと同じキッチンの小型家電です。買い替えや引越しでこうした家電をまとめて処分する場合は、同じ回収ボックスや不用品回収業者でまとめて手放せることも多いので、あわせて整理すると効率的です。無理に分解したり、劣化した機器を使い続けたりせず、安全に処分しましょう。
電子レンジの処分でよくある質問（FAQ）
※料金・手数料・自治体の区分等は執筆時点の各公式サイト・自治体情報です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
まとめ
電子レンジの処分は、まず「家電リサイクル法の対象外＝買い替え時の下取り引き取りは対象外の店が多い」ことを知っておくのが出発点です。そのうえで、自治体の粗大ごみ・小型家電回収ボックス、量販店の小型家電回収、売る・譲る、不用品回収業者から、自分の状況に合う方法を選びましょう。改めて4つの方法を振り返ります。
| 処分方法 | こんな人に |
|---|---|
| ①自治体で処分する | 費用を抑えて処分したい人 |
| ②家電量販店の小型家電回収 | 買い替え・店舗で処分したい人 |
| ③売る・譲る | 製造年数が浅く状態の良い人 |
| ④不用品回収業者に頼む | 急ぎ・大量・他の家電もある人 |
電子レンジ単体なら自治体や量販店の小型家電回収が手軽ですが、他にも捨てたい家電や家具があるなら、許可（一般廃棄物収集運搬業許可または市の委託・提携）を確認したうえで不用品回収業者にまとめて依頼するとスムーズです。自分の状況に合った方法を選び、無理なく片付けましょう。